メンタルヘルス不調による休職者の復職では、症状が改善しただけでなく、決められた時間に通勤し、一定時間集中して業務を続けられる状態まで整えることが重要です。その準備を支援する方法の一つが「リワーク」です。
ただし、リワークには医療機関、障害福祉サービス、地域障害者職業センターなど複数の種類があり、目的やプログラム、利用条件も異なります。
本記事では、リワークの内容や違い、サービス比較、選び方、企業が行う復職支援まで、人事担当者向けにまとめて解説します。
リワークとは?目的は復職ではなく「安定して働き続ける準備」をすること
リワークとは、主にうつ病や適応障害などのメンタルヘルス不調で休職している人が、職場復帰に必要な生活リズム、体力、集中力、ストレス対処力などを段階的に整える復職支援です。
プログラムには、疾病理解、認知行動療法、コミュニケーション訓練、模擬業務、再発予防などがあります。
目的は早く会社へ戻すことではなく、復職後も安定して勤務を継続できる状態をつくることです。
リワークの具体的な内容は「リワークとは?目的・種類・プログラム内容を人事向けに解説」で詳しく紹介しています。
リワークの種類とは?|医療・福祉・職業リハビリ・職場リワークの違い
「リワーク」という名称の一つの制度があるわけではありません。
精神科・心療内科などで治療と再発予防を行う「医療リワーク」、地域障害者職業センターが本人・企業・主治医と調整する「職リハリワーク」、自立訓練・就労移行支援などを活用する「復職支援」、企業が試し出勤等を行う「職場リワーク」などがあります。
選ぶ際は病名だけでなく、本人が現在どの回復段階にあり、復職までに何が不足しているかを確認することが重要です。
リワークの種類については、詳しくは「リワークの違いとは?」をご覧ください。
リワークサービスを比較するポイント|料金より「復職課題との相性」を確認する
リワークサービスを比較するときは、「有名だから」「費用が安いから」だけで決めないことが重要です。
①対象者・利用条件、②通所日数と時間、③生活改善・模擬業務などのプログラム、④医師・心理職などの専門職体制、⑤主治医・産業医・企業との連携、⑥利用開始までの期間、⑦復職後のフォローを同じ基準で確認しましょう。
復職率や成功事例を見る場合も、復職の定義や追跡期間まで確認する必要があります。
具体的なリワークサービスの特徴は、「リワークサービス6社・機関を比較」で確認できます。
リワーク施設の選び方|人事担当者が確認したい5つの手順
施設探しから始めるのではなく、①主治医にリワークを開始できる状態か確認する、②生活リズム・体力・集中力・ストレス対処など本人の課題を整理する、③複数施設を同じ項目で比較する、④本人の同意を得たうえで企業・産業医との情報共有方法を確認する、⑤利用期間と自社の休職期限・復職制度が合うか確認する、という順序で進めます。
地域によって選択肢も異なるため、施設を探す場合は札幌のリワーク比較や松戸のリワーク比較も参考にしてください。
リワークを活用した復職を成功させるために企業が行うこと
リワークを成功につなげるポイントは、「本人の復職準備」と「企業の受入準備」を並行して進めることです。
企業側では、復職予定の仕事内容、勤務時間、残業・出張の可否、必要な就業上の配慮、上司のフォロー方法、復職後の面談時期などを具体化します。
特に注意したいのは、「リワークに週5日通えた=週5日勤務できる」「リワーク修了=復職可能」と判断しないことです。
復職前には実際の職務内容も踏まえて状態を確認します。
具体的な企業対応は「休職者の復職に必要なリワークの進め方」も参考になります。
リワーク修了だけで復職を決めない|主治医・産業医・企業の役割を分ける
復職判断では、主治医、リワーク施設、産業医、企業の役割を分けて考えることが重要です。
主治医は治療と医学的な回復状況を確認し、リワーク施設は通所状況や活動の持続性、ストレス対処などの復職準備を支援します。
産業医はそれらの情報と実際の仕事内容を照らし合わせ、就業上の配慮について医学的に評価・助言します。
そのうえで企業が自社の規程や受入体制を踏まえて最終的な復職可否・条件を判断します。
詳しくは「復職前の産業医面談の流れ」をご確認ください。
産業医クラウドならリワークから復職判定・復職後フォローまで支援できます
「リワークを利用すべきかわからない」「主治医の診断書だけで復職を決めてよいのか」「復職後にどこまで勤務を制限すべきかわからない」といった課題は、人事担当者だけで判断することが難しい領域です。
産業医クラウドでは、企業に合った産業医の紹介だけでなく、休職・復職面談、復職プログラムの検討、就業上の配慮、復職後のフォローまで支援しています。
リワークと産業保健を連携させた復職体制を整えたい企業は、お問い合わせフォームよりご相談ください。
まとめ|リワークを「利用すること」ではなく「安定した職場復帰」につなげる
リワークは、休職者が生活リズムや体力、集中力、ストレス対処などを整え、仕事へ戻る準備をする有効な選択肢の一つです。
一方で、すべての休職者に利用が必要なわけではなく、リワークを修了しただけで復職可能と判断することも適切ではありません。
本人の回復状態と復職課題に合った支援を選び、主治医・リワーク施設・産業医・企業が必要な情報を連携しながら、復職後まで支援することが重要です。
企業では、個別対応だけでなく、自社の休職・復職ルールや産業保健体制そのものを整備しておきましょう。
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