工場の職場巡視で確認すべきポイント｜産業医による進め方と改善方法

工場の職場巡視では、整理整頓や避難経路だけでなく、機械設備、化学物質、騒音、粉じん、暑熱、重量物作業など、工程ごとに異なる危険性・有害性を確認する必要があります。

設備や保護具が用意されていても、実際の作業方法に問題があれば、労働災害や健康障害を防げません。

本記事では、産業医が工場を巡視する際の確認ポイント、事前に準備する資料、改善へつなげる手順を解説します。

工場の職場巡視では設備と実際の作業方法を確認する

工場には、機械への挟まれ・巻き込まれ、化学物質へのばく露、騒音、粉じん、暑熱、重量物など、オフィスとは異なる健康リスクがあります。設備や保護具が用意されていても、実際の作業で正しく使われているとは限りません。

工場の職場巡視では、設備の状態だけでなく、通常作業、清掃、点検、異常時対応まで確認し、労働災害や職業性疾病の予防につなげます。

工場における職場巡視の基本的な役割

工場の職場巡視は、現場に存在する危険性・有害性を把握し、従業員の健康障害を防ぐために行います。

産業医は、作業環境や作業方法が心身へ与える影響を医学的な観点から評価します。

一方、機械の技術的な点検や設備保全は専門担当者が担います。

産業医、衛生管理者、安全管理者、設備担当者が役割を分担し、巡視結果を改善へつなげることが重要です。

産業医は作業と健康への影響を結び付けて評価する

産業医は、工場内の設備や作業を見て終わるのではなく、騒音による聴力への影響、粉じんによる呼吸器への負担、重量物作業による腰痛などを評価します。作業環境測定や健康診断の結果も確認し、現場の有害要因と従業員の健康状態を結び付けて考えます。

必要に応じて、設備改善、作業時間の調整、保護具、就業上の配慮について意見を示します。

衛生管理者は日常的な変化を把握する

衛生管理者は少なくとも週1回、作業場等を巡視し、設備、作業方法、衛生状態に有害のおそれがないか確認します。

産業医の巡視より頻度が高いため、通路への荷物の放置、局所排気装置の不調、保護具の使用状況など、日常的な変化を把握できます。

巡視記録を産業医へ事前に提供すれば、産業医は健康影響の大きい工程を重点的に確認できます。

機械の専門点検や作業環境測定を代替するものではない

産業医の職場巡視は、機械設備の法定点検、作業環境測定、化学物質のリスクアセスメントを代替するものではありません。巡視で異常や懸念が見つかった場合は、設備担当者、作業環境測定機関、化学物質管理者などによる詳しい確認へつなげます。

産業医だけにすべての判断を任せず、各分野の専門家から得た結果を統合して健康リスクを評価しましょう。

一般的なチェックリストだけでは工場巡視が不十分な理由

工場によって、製造工程、使用設備、原材料、勤務形態は異なります。整理整頓や避難経路だけを確認する共通チェックリストでは、工場固有の有害要因を見落とす可能性があります。

自社のリスクアセスメント、作業環境測定、特殊健康診断、災害・ヒヤリハットの履歴を基に、工程別の確認項目を追加しましょう。設備や原材料を変更した際には、項目の見直しも必要です。

停止中の設備だけでは作業実態を把握できない

停止している設備を見ても、材料投入、製品取り出し、操作盤の使用、設備間の移動など、作業者の実際の動きは分かりません。安全を確保したうえで、設備が通常稼働している時間に巡視を行いましょう。作業者の立ち位置、手の動き、姿勢、騒音、熱、においを確認します。巡視のために現場を過度に整えず、日常の状態を確認することが重要です。

通常運転以外の作業に危険が隠れている

清掃、点検、修理、原料補充、段取り替え、詰まり除去などの非定常作業では、通常運転時とは異なる危険が生じます。安全カバーを外す、設備内部へ身体を入れるといった作業がないか確認しましょう。設備の停止、動力源の遮断、誤起動防止、復旧確認の手順を把握します。手順書があるだけでなく、現場で実行できる内容かを見ることが重要です。

保護具の未使用を本人の意識だけで判断できない

保護具を使用していない作業者がいても、単純なルール違反とは限りません。作業に合わない、サイズがない、視界が悪くなる、暑くて長時間着用できないなど、選定や作業設計に問題がある可能性があります。巡視では着用を注意するだけでなく、使わなかった理由を確認しましょう。保護具だけに頼らず、設備や作業方法によって有害要因を減らせないかも検討します。

工場内の変更が新しいリスクを生む

新しい設備や化学物質を導入した場合だけでなく、作業速度、製品、レイアウト、人員配置を変更した場合にも、新たなリスクが生じます。設備間の距離が狭くなる、局所排気装置の位置が合わなくなるなど、予想外の問題もあります。変更前にリスクを評価し、導入後は実際の作業を確認しましょう。次回の定期巡視まで待たず、必要に応じて臨時巡視を行います。

工場の職場巡視前に確認する資料

工場へ到着してから工程や設備の説明を受けると、限られた巡視時間を十分に活用できません。巡視前に工程図、使用する化学物質、測定結果、健康診断、災害情報などを産業医へ提供しましょう。すべての資料を毎回提出するのではなく、基本情報と前回からの変更点に分けます。事前情報から重点工程を決めることで、巡視内容を具体化できます。

工場の職場巡視で優先的に確認する12項目

工場では確認対象が多いため、すべてを同じ深さで見るのではなく、重篤な災害や健康障害につながりやすい項目から優先します。過去の災害、有害物質の使用量、測定結果、設備変更などを踏まえて重点工程を決めましょう。一般的なチェック項目に加え、自社の製品や作業方法に対応した項目を設けることが、巡視を成功させるポイントです。

1．機械の可動部と安全装置

プレス、ローラー、ベルト、歯車などの可動部へ、手、衣服、髪が接触する可能性を確認します。覆い、ガード、インターロック、非常停止装置が設置されているだけでなく、取り外されたままになっていないか、操作しやすい位置かも重要です。生産効率を上げるための改造やセンサーの無効化がないかを確認し、設備変更後のリスク評価も行いましょう。

2．清掃・点検・詰まり除去の方法

清掃や詰まり除去を、設備が完全に停止していない状態で行っていないか確認します。電源を切った後も、空気圧、油圧、重力などのエネルギーが残る設備があります。誰が停止と遮断を確認し、誰が再起動を許可するのかを明確にしましょう。作業者が生産の遅れを避けるため、危険な方法を選んでいないかも確認し、現実的に守れる手順へ見直します。

3．化学物質の表示とリスク管理

塗料、洗浄剤、接着剤、油剤などを扱う工程では、容器のラベル、SDS、リスクアセスメントを確認します。小分け容器に表示がない、別の製品を継ぎ足している、必要なSDSを作業者が確認できない状態には注意が必要です。使用量、使用温度、噴霧の有無によってばく露状況は変わります。書類だけでなく、現場での取扱方法と低減措置を確認しましょう。

4．局所排気装置と換気設備

溶剤、粉じん、溶接ヒュームなどが発生する工程では、局所排気装置が実際に稼働しているか確認します。フードが発生源から離れている、作業者がフードと発生源の間に入っている場合は、十分な捕捉効果を得られません。吸引状況、点検記録、フィルターやダクトの状態を確認しましょう。巡視結果と作業環境測定の数値を照合することも重要です。

5．粉じん・ヒュームの発生と堆積

研磨、切断、溶接、原料投入などの工程では、空気中の粉じんだけでなく、梁、床、設備上への堆積も確認します。圧縮空気やほうきによる清掃で再飛散させていないか、適切な集じん・清掃方法が採用されているかを見ましょう。呼吸用保護具の選定、点検、保管状況も重要です。対象作業では、測定結果や健康診断の傾向も併せて確認します。

6．騒音と聴覚保護

プレス、研削、打撃、空気圧工具などを使用する工程では、巡視者の感覚だけで騒音リスクを判断しません。騒音測定の結果、対象となる作業者、作業時間を確認します。対策は、騒音源の低減、防音・遮音、作業時間の管理、聴覚保護具の順に検討しましょう。耳栓やイヤーマフについては、支給の有無だけでなく、遮音性能、装着方法、交換状況も確認します。

7．暑熱環境と熱中症への対応

炉、乾燥機、ボイラーなどがある工場では、屋内でも熱中症リスクがあります。WBGT値、冷房・送風設備、休憩場所、水分・塩分、作業時間を確認しましょう。対象となる暑熱作業では、体調不良を報告する連絡体制と、作業離脱、身体冷却、医療機関への搬送などの手順を定め、作業者へ周知する必要があります。夜間や休日の連絡先も確認してください。

8．重量物・反復動作・作業姿勢

腰痛などの負担は、重量だけでなく、持ち上げる位置、運搬距離、頻度、身体のひねりによって変わります。床面からの持ち上げ、肩より高い位置での作業、同じ動作の繰り返しがないか確認しましょう。作業者への持ち方指導だけに頼らず、リフター、台車、コンベア、作業台の高さ調整を優先します。腰痛相談や欠勤の傾向も参考にしましょう。

9．フォークリフトと歩行者の動線

フォークリフトと歩行者の通路が交差する場所では、接触事故のリスクが高まります。通路の区分、停止線、ミラー、警告灯があるかだけでなく、荷物によって視界が遮られていないかを確認します。繁忙時に一時的な荷物が通路へ置かれるなど、通常ルールから外れる状況にも注意が必要です。巡視する時間帯を変え、実際の交通量や運転方法を把握しましょう。

10．保護具の選定・使用・管理

保護眼鏡、手袋、防じん・防毒マスク、安全靴などが、作業内容と有害要因に合っているか確認します。サイズや形状が作業者に合わない、汚れたまま保管されている、交換時期が決められていない状態では十分な効果を得られません。保護具は最後の防護手段であり、危険作業の廃止や設備改善を優先します。回転体の近くで使う手袋など、別の危険にも注意しましょう。

11．床面・通路・材料の保管

床面の油や水、段差、破損、通路にはみ出した材料は、転倒や接触事故につながります。整理整頓を呼びかけるだけでなく、保管場所の容量、搬入量、回収頻度が実態に合っているかを確認しましょう。棚の固定、積み上げ高さ、重量物の保管位置、荷崩れ防止も重要です。避難経路や消火設備の前に物が置かれている場合は、速やかに改善します。

12．休憩・更衣・洗浄・救護設備

工場の巡視では、作業場だけでなく、休憩室、更衣室、洗面所、トイレ、救護場所も確認します。有害物質が付着した作業着と私服を分けられるか、洗眼や身体洗浄をすぐに行えるかが重要です。暑熱作業では身体を冷却できる休憩場所、低温作業では身体を温める場所も必要です。設備が設置されていても、鍵や荷物によって使用できない状態になっていないか確認しましょう。

交替勤務や多様な雇用形態で確認するポイント

工場では、日勤時の巡視だけでは夜勤や交替勤務の実態を把握できない場合があります。また、派遣労働者、請負会社、外国人労働者など、所属や使用言語が異なる作業者が同じ現場で働くこともあります。勤務帯や雇用形態によって、安全衛生情報や教育に差が生じていないか確認しましょう。管理者が少ない時間帯の緊急対応も重要な巡視項目です。

夜勤・交替勤務の疲労と緊急体制

夜勤時は、人員が少ない、管理者や救護担当者が不在になるなど、日中と異なる課題があります。休憩の取得状況、照明、作業の集中度、体調不良時の連絡方法を確認しましょう。勤務表、連続夜勤、勤務間隔、時間外労働も産業医へ提供します。産業医が毎回夜間に巡視する必要はありませんが、夜間巡視記録や作業者への聞き取りを通じて実態を把握する必要があります。

派遣・請負労働者との安全衛生情報の共有

派遣・請負労働者が働く工程では、自社従業員との間で、保護具、作業手順、化学物質情報、緊急連絡方法に差がないか確認します。関係会社の担当範囲や指揮命令系統が曖昧だと、異常時の対応が遅れる可能性があります。巡視で確認した問題は関係会社とも共有し、誰が設備を改善し、誰が教育するのかを明確にしましょう。共同作業時の連絡方法も重要です。

外国人労働者・新任者への教育

作業手順や化学物質の表示が日本語だけでは、外国人労働者が危険性を正しく理解できない場合があります。図、写真、ピクトグラム、実演などを活用しましょう。新入社員や配置転換者についても、教育記録があるだけで理解できているとは限りません。巡視時に作業手順や異常時の対応を説明してもらうと、教育の定着状況を把握できます。質問しやすい体制も整えます。

巡視で見つけたリスクを改善する優先順位

工場の巡視後に「注意喚起」や「保護具着用」だけを繰り返しても、根本的なリスクは残ります。改善策は、危険・有害な作業の廃止や代替、設備による低減、作業方法や時間の管理、保護具の順に検討しましょう。上位の対策がすぐに実施できない場合は、暫定措置を設けながら根本改善を進めます。産業医は健康影響を評価し、実施可能な代替案について助言します。

工場の職場巡視を行う7つの手順

工場の職場巡視を有効にするには、現場を一周して指摘事項を記録するだけでは不十分です。事前資料の確認、稼働中の観察、作業者への聞き取り、追加調査、改善、再評価までを一つのプログラムとして設計しましょう。産業医、衛生管理者、設備担当者、現場管理者の役割を決め、安全衛生委員会で改善状況を継続的に管理します。

1．重点工程と確認テーマを決める

巡視前に、災害・ヒヤリハット、作業環境測定、健康診断、前回指摘などを確認し、重点工程を選びます。夏季は暑熱、新しい薬品の導入後は化学物質、設備改造後は機械安全など、変化に応じてテーマを設定しましょう。すべての工程を毎回詳しく見るのではなく、基本項目を確認しながら重点工程を深掘りすることで、限られた時間を有効に活用できます。

2．現場責任者から工程説明を受ける

巡視前に、工程、使用設備、原材料、作業人数、通常運転以外の作業について説明を受けます。設備が止まる場面、異常が起きやすい工程、作業者から出ている要望も確認しましょう。産業医が製造工程を理解していなければ、有害要因と健康影響を結び付けられません。工程図やレイアウトを使い、専門用語を含む作業内容を分かりやすく整理してください。

3．稼働中の作業と非定常作業を観察する

安全を確保したうえで、設備が稼働している状態を確認します。作業者の立ち位置、手の動き、姿勢、製品と材料の流れ、車両との距離を見ましょう。清掃や点検などを巡視当日に確認できない場合は、手順書、写真、作業記録を用いて実態を把握します。毎回同じ時間帯を巡視せず、繁忙時、交替時間、夜勤帯なども計画的に確認することが重要です。

4．作業者から具体的な困りごとを聞く

「危険はありませんか」と質問するだけでは、日常化した問題を聞き出せない場合があります。「設備を止めるのはどのようなときですか」「保護具で作業しにくい点はありますか」など、具体的に尋ねましょう。ただし、作業中の声掛けで注意をそらさないよう配慮が必要です。個人の体調について詳しい相談がある場合は、周囲から離れた場所で別途面談を行います。

5．現場と客観的なデータを照合する

巡視で騒音やにおい、粉じんなどが気になった場合も、感覚だけで結論を出してはいけません。測定結果、設備点検、SDS、健康診断などを確認します。反対に、測定結果が良好でも、局所排気装置が正しく使われていない場合には、新たなばく露が生じる可能性があります。書類と実際の作業に差がないかを確認し、必要に応じて再測定や追加調査を行いましょう。

6．改善内容・担当者・期限を決める

巡視報告書には、確認した事実、健康上のリスク、産業医の意見、改善案を分けて記載します。そのうえで、担当部署、責任者、期限、暫定措置、再確認日を決めましょう。差し迫った危険がある場合は、安全衛生委員会を待たずに作業停止や立入制限を行います。中長期的な設備改善が必要な場合も、実施までの間にリスクを低減する措置を講じる必要があります。

7．次回巡視で改善効果を再評価する

設備を設置した、保護具を変更したという事実だけで改善完了とは判断できません。設備が正しく使われているか、作業姿勢やばく露が改善したか、別のリスクが生じていないかを確認しましょう。測定値、ヒヤリハット、健康相談、欠勤などの変化も参考になります。

効果が不十分な場合は、作業者の意識だけを原因にせず、対策の選択や作業設計を見直します。

工場の種類に応じて追加する確認項目

工場の巡視項目は、製造する製品や使用する設備によって異なります。共通項目に加え、工場固有の危険性・有害性を反映したチェックリストを作成しましょう。

産業医を選任する際も、診療科名だけではなく、製造現場の巡視経験や化学物質、騒音、交替勤務などへの対応経験を確認することが重要です。

金属加工工場

金属加工工場では、プレス、旋盤、研削機への挟まれ・巻き込まれに加え、切削油、金属粉じん、騒音、振動を確認します。床面の油による転倒、切削くずによる負傷にも注意が必要です。回転体の近くで手袋を使用するなど、保護具が別の危険を生じさせていないかも確認しましょう。設備の改造、安全装置の解除、工具交換時の手順は重点項目です。

化学・塗装工場

化学物質や塗料を扱う工場では、ラベル、SDS、局所排気、保護具、漏えい対応、廃棄方法を重点的に確認します。同じ物質でも、加熱、噴霧、混合によってばく露状況は変わります。容器の密閉、混触防止、火気、静電気対策も重要です。作業環境測定や特殊健康診断の結果と、現場の取扱方法を照合し、書類上の対策が実際に機能しているかを確認します。

食品工場

食品工場では、衛生管理に加え、濡れた床での転倒、刃物、加工機械、低温・高温環境、洗浄剤へのばく露を確認します。生産後の洗浄作業は通常工程と異なるリスクがあるため、薬剤、換気、保護具、設備停止の手順を確認しましょう。冷蔵・冷凍区域では防寒具や休憩場所も重要です。食品衛生と従業員の安全衛生を両立できる運用が求められます。

電子部品・精密機器工場

電子部品工場では、薬品やはんだ付けによる有害要因に加え、細かな組立作業による眼精疲労、反復動作、同一姿勢を確認します。

クリーンルームでは、保護衣による暑さや動きにくさも負担となる場合があります。作業台、照明、拡大鏡、休憩の取り方を確認しましょう。

製品の品質管理だけでなく、作業者が無理なく作業を続けられる環境が必要です。

工場巡視を職場改善へつなげる評価指標

職場巡視の成果を、巡視回数や指摘件数だけで評価すると、問題を多く見つけることが目的になってしまいます。重要なのは、指摘事項が期限内に改善され、労働災害や健康負担の低減につながったかです。設備面の進捗だけでなく、測定結果、作業方法、健康相談なども確認しましょう。短期的な進捗と、中長期的な健康指標を分けて評価します。

• 指摘事項の期限内改善率
• 同じ指摘事項の再発件数
• 設備・安全装置の正常使用率
• 作業環境測定結果の変化
• 保護具の適合・交換状況
• 労働災害・ヒヤリハットの発生状況
• 腰痛・聴力・呼吸器等の健康相談傾向
• 時間外労働・夜勤者の疲労状況
• 作業者への聞き取り結果

工場の職場巡視を改善した事例

金属加工工場で腰痛を訴える従業員が増え、会社が重量物の持ち方を繰り返し指導していました。

産業医が巡視したところ、床に置かれた部品を持ち上げ、身体をひねって隣の作業台へ移す工程が確認されました。

企業は作業台の高さをそろえ、昇降式リフターを導入、3か月後に作業姿勢、作業時間、健康相談を再確認し、設備改善の効果を評価しました。

工場の職場巡視に対応できる産業医を探すなら産業医クラウドへ

工場の職場巡視では、機械、化学物質、騒音、粉じん、暑熱、重量物など、工程ごとに異なる健康リスクを確認する必要があります。産業医には医学的な知識だけでなく、製造工程を理解し、設備担当者や衛生管理者と連携して、実行可能な改善策を提案する力が求められます。

産業医クラウドでは、企業の業種、工場規模、所在地、健康課題に合う産業医の選任を支援しています。選任後も、職場巡視、健康診断後の措置、従業員面談、安全衛生委員会などの産業保健業務について相談できます。

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工場の職場巡視に関するよくある質問

工場の職場巡視では、巡視頻度、同行者、準備資料、機械の安全性、危険を発見した場合の対応など、判断に迷う点があります。産業医の巡視は、機械点検や作業環境測定の代わりではありません。衛生管理者、設備担当者、化学物質管理者などと情報を共有し、現場確認と客観的なデータを組み合わせることが重要です。

産業医による工場巡視はどのくらいの頻度で行いますか？

産業医による職場巡視は、原則として少なくとも毎月1回実施します。産業医が事業者から所定の情報を毎月受け取り、事業者の同意がある場合は、少なくとも2か月に1回とすることが可能です。ただし、設備や作業方法を変更した場合や、災害・健康障害が発生した場合は、定期巡視とは別に現場確認を検討します。衛生管理者は少なくとも週1回巡視します。

工場巡視には誰が同行すべきですか？

産業医に加え、衛生管理者や安全衛生担当者が同行し、工程や設備を説明できる現場責任者も参加します。重点テーマに応じて、設備担当者、化学物質管理者、労働者側委員などを加えましょう。毎回大人数で巡視する必要はありませんが、産業医が専門外の設備を一人で判断する状態は避ける必要があります。現場作業者から意見を聞く機会も設けましょう。

産業医は機械の安全性まで判断できますか？

産業医は、機械や作業方法が従業員の健康へ与える影響を評価しますが、すべての機械について技術的な安全性を診断する専門家ではありません。ガードや安全装置、作業姿勢などを確認し、詳しい点検が必要な場合は設備担当者や外部専門家へつなげます。産業医巡視を機械の法定点検や保守点検の代わりにせず、それぞれの結果を共有して対策を検討しましょう。

作業環境測定を行っていれば職場巡視は不要ですか？

作業環境測定と職場巡視では確認できる内容が異なります。測定では、粉じん、化学物質、騒音などを客観的な数値で把握します。一方、巡視では、局所排気装置の使用方法、作業者の立ち位置、保護具、清掃方法など、数値だけでは分からない実態を確認できます。測定結果が良好でも、工程や作業方法を変更すれば新たなばく露が生じるため、両方が必要です。

工場巡視中に危険な作業を発見した場合はどうしますか？

差し迫った危険や健康障害のおそれがある場合は、次回の安全衛生委員会まで待たず、作業停止、立入制限、設備停止などの措置を講じます。その後、確認した状況、緊急措置、原因、再発防止策を委員会へ報告しましょう。根本対策に時間がかかる場合は、作業時間の制限や監視者の配置などの暫定措置を設け、担当者と完了期限を明確にします。

保護具を着用していれば設備改善は不要ですか？

保護具は重要ですが、作業者が正しく装着し続けることを前提とするため、設備による対策より優先されるものではありません。可能であれば、有害物質の代替、作業の自動化、局所排気、防音などにより、危険性・有害性そのものを低減します。保護具を使用する場合も、作業に合う種類やサイズを選び、装着方法、保管、点検、交換まで管理する必要があります。

夜勤の現場も巡視したほうがよいですか？

毎回夜間に産業医が巡視しなければならないという一律の決まりはありません。ただし、夜勤時にのみ行われる作業や、夜間の人員配置、休憩、照明、緊急対応は、日中の巡視だけでは把握できません。産業医による夜間巡視を計画的に行うほか、衛生管理者の巡視記録、夜勤者への聞き取り、勤務情報などを活用し、夜間特有のリスクを確認しましょう。

工場ごとに巡視チェックリストを作る必要がありますか？

整理整頓、通路、休憩設備などの共通項目は統一できますが、工程や原材料が異なるため、工場ごとの個別項目も必要です。リスクアセスメント、作業環境測定、災害履歴、特殊健康診断を基に作成しましょう。新設備や化学物質の導入、レイアウト変更があった場合は項目を更新します。チェックリストにない異変や作業者の意見を確認することも重要です。

工場巡視に適した産業医はどのように選びますか？

産業医資格や診療科だけでなく、製造業での巡視経験、化学物質や作業環境測定への理解、安全衛生委員会での助言経験を確認しましょう。候補者面談では、自社の工程図や課題を示し、巡視前に必要な資料、重点的に確認する項目、巡視後の報告方法を質問します。設備担当者や現場管理者と協力し、専門外の問題を適切な担当者へつなげられることも重要です。

まとめ｜工場固有の有害要因と作業実態を巡視で確認する

工場の職場巡視では、機械設備、化学物質、粉じん、騒音、暑熱、重量物など、工程固有の危険性・有害性を確認します。設備や保護具の有無だけでなく、稼働中の作業、清掃、点検、詰まり除去などの非定常作業まで把握することが重要です。

巡視前には、工程図、SDS、リスクアセスメント、作業環境測定、健康診断、災害記録を産業医へ提供しましょう。巡視後は、危険・有害要因の除去や設備改善を優先し、担当部署と期限を決めて次回巡視で効果を確認します。

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