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健康経営は売上アップにつながる?相関性に迫る

2020.02.18産業医

健康経営は健康増進を目的とした取り組みとなりますので、近年では積極的に健康経営を実践している企業も増加傾向にあるといえます。

それと同時に、健康経営が直接的な売上アップにつながるかという点も、多くの方にとって気になるポイントとなるかもしれません。

健康経営が結果として売上アップにつながることが明確にされるのであれば、より多くの企業が健康経営の取り組みを本格的に検討されるかもしれませんが、果たして健康経営は売上アップにつながるのでしょうか?

今回は健康経営のメリットと照らし合わせていきながら、健康経営は売上アップにつながるかどうかといった点を見ていこうと思います。

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健康経営とは

誰しも心身ともに健康な状態であることで意欲が沸き、仕事をする上でも健康であればそれだけやる気も集中力もアップするのではないでしょうか?

健康経営とは、「社員が健康であればそれだけ業務に影響を与える」といった基盤に立ち、企業が社員の健康管理を戦略的に実践する取り組みのことをいいます。

近年では健康経営を実践する企業も多いため、多数の企業が健康経営銘柄や健康経営有料法人に選定・認定されていることも特徴といえるでしょう。

健康経営が求められる背景

健康経営が求められる背景としまして、少子化による労働人口の低下や、不調が及ぼす健康被害リスクが挙げられます。

特に過労による休職や退職、過労死や過労自殺は大きな社会問題となりましたが、過労死や過労自殺が大々的に報道されたことはどなたもご存知でしょう。

尊い命が失われることは業務や企業に大きな影響を与えること以外にも、何より家族や周囲の人達にこの上ない苦痛や悲しみを与えてしまいます。

休職や退職、過労死や過労自殺、過労による病気や事故・不祥事の発生を防止するためにも、健康経営は必要な取り組みといえるのではないでしょうか。

健康経営の事例とは?

健康経営と単語を出されてもピンと来ない方も多いでしょうが、健康診断費用の補助やインフルエンザ費用の補助、福利厚生の充実化や健康イベントの開催等も健康経営の取り組み事例となります。

このような観点から考えるともしかしたら、御社でも健康経営といえる取り組みを実践しているかもしれませんね。

企業の売上アップを図るためにも健康経営を実践してみようとご検討中の企業様も多いでしょうが、まずは成功事例のある企業様の事例を参考にしてみても良いかもしれません。

事実、健康経営宣言をしている企業も多く、多数の成功事例も報告されておりますので、健康経営銘柄や健康経営優良法人に選定・認定された企業の成功事例を参考にしてみてはいかがでしょうか?

健康経営に取り組むメリット

健康経営といわれても、メリットが分からなければ取り組む意欲も沸かないかもしれませんが、次に健康経営に取り組むメリットを挙げてみたいと思います。

社員のパフォーマンス・生産性が上がる

健康経営は、企業が従業員の健康管理を戦略的に実践することとなりますので、社員の健康状態を改善させる効果も当然期待できるでしょう。

従業員の健康状態が改善・維持されることにより、トータル的に社員のパフォーマンス・生産性が上がることが期待できます。

先ほども述べましたが、人は健康であればそれだけ意欲も沸き、業務にも良い影響を及ぼすことが期待できますが、社員の健康状態が良くなればそれだけ業務に対する期待もできるでしょう。

1人でも多くの社員が健康であればそれだけ業務回転率が上がり、新たなアイデアも沸きやすくなり、効率の良い仕事ができるかもしれません。

心身の不調は他の社員にも悪い影響を与え、他の社員の負担が増加することが懸念されますが、逆に1人でも多くの社員が健康であることは良い相乗効果も期待できるのではないでしょうか?

健康面でのリスクを軽減する

社員の不調は様々なリスクと隣り合わせであり、不調は休職や退職、過労死や過労自殺といったリスクが考えられます。

健康経営は、会社が社員の健康状態に配慮する取り組みとなりますので、実践することで、不調の防止や早期発見・早期対応が以前より実現する環境が整うでしょう。

健康被害は早期発見や早期対応が重要とされておりますが、実現することで健康面でのリスクを軽減させることが可能となります。

同時に健康経営は、健康になるために有効的な取り組みともいえますので、全体的に見て社員が健康になるというメリットもあります。

社員の健康率がアップすることは、社員に健康被害を及ぼすリスクを軽減させることにもつながるでしょう。

採用面でアピールになる

就職や転職活動をするに当たり、採用される側の人間は当然、従業員の健康面を配慮することのできる企業に魅力を感じると思います。

健康経営に取り組んでいることは、新入社員を採用する際にアピールポイントにもなり、就職活動中の人間の視点から見てみると魅力的に映るのではないでしょうか?

時代の流れと共に企業の在り方は変化し、近年では社員を1人1人尊重しながら健康面に配慮し、仕事も休暇も充実させることが大切と唱える企業が重宝されている傾向にあるかもしれません。

社員を大切にする企業こそが、今後より求められる企業になっていくのではないでしょうか?

企業のイメージアップにつながる

健康経営に取り組むことは社内外問わず、企業のイメージアップにもつながります。

社内のイメージアップにつながることで、社員からの企業評価がアップし、そこからさらに休職や退職率を下げる効果が期待できるかもしれません。

同時に社外からのイメージアップにつながれば、取引がスムーズになる可能性があることに加え、銀行の融資を受けやすくなるメリットが考えられます。

現在ブラック企業と呼ばれる企業が問題視されておりますが、逆にホワイト企業と呼ばれる企業も注目を浴びておりますが、健康経営に取り組むことでホワイト企業への一歩につながり、イメージアップに近づいていくかもしれません。

認定制度によりさらに注目を集める可能性も

ご存知の方も多いでしょうが、健康経営優良法人制度というものが存在しております。

健康経営優良法人とは、特に優良な健康経営を実践している大企業中小企業などの法人を顕彰する制度となり、認定されることで社会的評価を受けることができます。

規模の大きな企業や医療法人などを対象とした「大規模法人部門」、中小規模の企業や医療法人などを対象とした「中小規模法人部門」の2部門より、それぞれ健康経営優良法人を認定していきます。

認定取得することで認定マークが付与され、認定マークは自社製品やホームページ、求人広告などにつけることができるため、より企業のイメージアップやアピールにもなるでしょう。

認定されることはすなわち、健康経営に取り組む先進的な企業として国から認定を受けた証と言い換えることとなるため、今後さらなる注目を浴びることになるのではないでしょうか?

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健康経営は売上につながる?

様々なメリットが挙げられる健康経営ですが、果たして売上にもつながるのでしょうか?
気になる方も多いと思いますが、これから健康経営は売り上げにつながるかどうか見ていきましょう。

間接的に売上に影響を与える

健康経営に取り組むメリットは複数あり、先ほども述べたように社員のパフォーマンス・生産性を上げるというメリットが挙げられます。

社員のパフォーマンスや生産性の向上は結果的に良い業務ができることにつながり、それはすなわち売上アップも見込まれるといえるのではないでしょうか?

健康であればそれだけパフォーマンスが向上し、それはより良いアイデアの誕生や効率の良い仕事の回し方ができるかもしれません。

生産性の向上は同時に売上を上げることを意味しますので、健康経営に取り組むことで間接的に売上に影響を与えるといっても過言ではありません。

健康経営に取り組むことは企業のイメージアップにもつながりますが、イメージアップすることにより、自社製品を購入してくれる相手が増えると同時に、新たな取引先も増加するかもしれません。

「アブセンティーズム」と「プレゼンティーイズム」への対策

アブセンティーズムとは欠席を意味する単語となり、従業員が病気で休んでいるがために失われる生産性のことを意味します。

一方プレゼンティーズムとは、体調が万全でない状態で出社したために、本来発揮できるパフォーマンスが低下している状態のことを意味します。

いずれにせよ従業員の体調不調は、それだけ業務に影響を及ぼすものであり、不調が続くことで業務にも大いに影響を及ぼしてしまうことが懸念されるでしょう。

そのため、健康経営に取り組むことでアブセンティーズムとプレゼンティーズムへの対策へとつながり、医療費といった健康関連コストがかさむことを抑えることができます。

生産性やパフォーマンスの低下を予防する効果も期待できるため、健康被害が及ぼす様々なマイナス面を抑えることが考えられるのではないでしょうか?

そのようになることで、生産性のアップ以外の面でも人員不足の防止や医療費負担の軽減が実現し、売上アップにつながると言い換えることができるかもしれません。

健康経営をサポートする産業医を探すなら「産業医クラウド」

健康経営に取り組むことで売上に大いなる影響を与える成果が期待できますが、成果を出す健康経営を実践するためにも、念密な計画を立てることが成功の秘訣といえるでしょう。

成果を出す健康経営に取り組むためには、企業の従業員の健康状態や労働環境を把握することが当然重要な要素となりますが、社員の健康管理の鍵を握る存在の1人が産業医です。

産業医は医学的知識を有するため、専門的立場から従業員に対し、健康指導をする役割を持ちますが、健康経営の実践におきましても産業医は活用できる存在といえるでしょう。

なぜ健康経営に産業医は活用できるのか?

健康経営をサポートする上で産業医は活用できる存在となりますが、産業医は社員の健康管理をする役割があるため、より社員の健康状態を把握している唯一の存在です。

健康経営を実践するに当たり、健康診断結果やストレスチェックの結果は大切な資料となりますが、産業医は健康診断結果のチェックや事後措置、ストレスチェックの関与や事後措置に携わっております。

同時に産業医は、社員と面談を通じて適切な助言や指導をしていきますが、産業医との面談強化も健康経営の取り組み事例として挙げられます。

そういった意味から捉えても、健康経営と産業医の存在は紙一重となり、産業医が設置されている企業は健康経営において産業医を活用することが実に有効的となるでしょう。

産業医は医学的知識を有し、社員の健康状態を把握している存在となるため、本格的に健康経営に取り組むに当たり活用することが推進されます。

健康経営を通じて売上アップを検討される場合は、健康経営実践におき、産業医のフル活用をされることを推進します。

まとめ

健康経営は一見、売上アップにつながるかどうかが分かりにくいかもしれませんが、長期的な視点から考えていくと結果的に企業の売上アップにつながる取り組みになってきます。

特に企業の将来を長い目で考えるのであれば、売上という大きな捉われることよりも、まずは目先のことを始めることが大切です。

健康経営もまずは達成しやすい目標からスタートしていき、次第にレベルアップしていくことがポイントです。

同時に健康経営をより掘り下げて実施したい場合は、優秀な産業医の存在が大切なことを頭に入れておくことで、将来的な売上アップを実現する秘訣になるかもしれません。

健康経営に取り組む際には、優秀な産業医探しも併せてご検討されてみてはいかがでしょうか?

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監修

栗原 雅直医師
くりはら まさなお

東京生まれ。東京大学医学部医学科卒業、東大病院精神神経科に入局。1960年東大大学院生物系研究科博士課程修了。医学博士。2年間のパリ大学留学後、東大病院医局長、1966年虎の門病院勤務。初代精神科部長。川端康成の主治医を務めた。1990年大蔵省診療所長。財務省診療所カウンセラー