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目次
メンタルヘルスケアが重要になっている背景
昨今、健康経営への意識の高まりが多くの企業においても広まっており、「健康経営方針」についての情報発信が散見されます。
さらに、経済産業省と東京証券取引所が共同で設定している「健康経営銘柄」や、健康経営を実践する上で、健康経営優良法人の上位500社が選ばれる「ホワイト500」なども聞いたことがある方も多いのではないでしょうか。
特に優良な健康経営を実践している法人を認定する「ホワイト500」は、健康経営についての活動を社内外に認知してもらえるため、外部から評価による採用への効果、さらには従業員の定着率向上などの効果的なインナーブランディングも期待できます。
さらに、新型コロナの影響で従業員のメンタルヘルスに対する危機感が高まったようで、自社で実施した「大企業における産業医活用」の実態調査（※1）においても、大企業の人事担当者の67.0%が、新型コロナ流行以降「休職者や離職者の増加」を実感していることが明らかとなりました。
また、85.9%が「産業医を活用したメンタルヘルスケアの必要性が高まった」と回答している一方で、効果を実感できる産業医活用を行うには様々なハードルが存在していることが見受けられます。
産業医相談の不満やハードルとは
実際の不満やハードルにはどのようなものがあるのでしょうか。自社で行った調査（※1）では、人事担当者が、産業医への素直な相談は難しいと実感している事項として、「気軽に相談できる関係構築ができてない」(56.7%)や、「業務契約上、相談できる事項の線引きができない」(47.8%)、「相談する時間が確保できない」(40.3%)などが挙げられています。
その他にも「会社側の人という感じがして相談しにくい」や「産業医が業務内容を理解していない」など、自社が選んだ産業医なのにも関わらず、「他人感」を感じていることが大きな障壁になっているようです。
また、現在テレワークを行う企業も多く増えているという想定はありますが、4人に1人の人事担当者が「相談の返答までに時間がかかる」と、コミュニケーション上の課題やハードルがあることも伺えました。
その結果、現在契約している産業医に対して、およそ3割が不満を抱えている実態も明らかとなっています。
具体的な不満については「対応策の具体的な助言がないこと」(76.5%)が、一番の割合を占めており、さらに「形式的な業務しか行ってもらえず、形骸化している」(55.8%)割合も高く、自由回答においても、他にも、「心のケアがない」や「相談したところで何も解決しない」「面談が目的化しており、肝心な復職や治療効果など、使用者側が必要とする（従業員側にも有益な）助言が得られない。」という実態もあることが明らかになっています。
不満から読み解く、人事担当者が注意すべきポイント
このような不満から、人事担当者はどのようなことに注意したらよいのでしょうか。
①産業医の役割について理解する
そもそも多くの役割を期待していることによって、不満を感じることが多いものの、実際に期待していることと、産業医の役割が乖離しているケースも。まず社内において役割と期待を整理することを検討するのはいかがでしょうか。
②産業医とのコミュニケーション、連携を強力にする
もう1つには自身・法人が抱える不満を産業医に対して打ち明けることができていないことが更なる不満の原因になっているようです。企業側から積極的なコミュニケーションを働きかけてみることで、現状の不満を改善できるかもしれません。
③それでも難しい場合は、自社に合わない産業医を切り替えることを検討
8割が産業医の切り替えを検討
以上の要因から、実際に不満を抱える大企業人事担当者のおよそ8割は「産業医の切り替え」を検討したことがあると回答しています。
テレワークの働き方も増え、相談相手が見つからず孤独を感じる人や、環境の変化で新たなプレッシャーやストレスを抱えるようになった従業員のメンタルヘルスケアは、健全な組織を保つために必須と言えるでしょう。
しかし、効果を実感できる産業医活用を行うには、また、産業医の切り替えにおいて、失敗しないための新しい産業医を選択するポイントはなんでしょうか。
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産業医を選択するポイント
（1）コミュニケーション能力のある産業医を選ぶ
健康相談は、従業員の健康回復のためにも非常に大切な業務です。健康相談で的確な状況判断や指導ができてこそ、より優れた産業医といえます。
コミュニケーション能力のある産業医であれば、従業員との信頼関係を構築しやすいため、より的確な判断や指導をすることができるでしょう。健康相談しやすい産業医を選任するには、従業員に寄り添った対応ができる産業医を見極めることが大切です。
（2）スキルが確かな産業医を選ぶ
スキルが確かな産業医を選ぶことも、健康相談しやすい産業医を選任するうえでの重要なポイントになります。経験が豊富で確かな実績がある産業医であれば、それだけスキルも期待できます。
従業員が健康相談しやすい環境づくりや、適切な健康管理のためにも、スキルが確かな産業医を選任することが大切です。産業医を選任する際は、「メンタル問題に強い」「女性特有の病気に理解がある」「化学の知識に長けている」「英語力がある」など、産業医に求めるスキルを事前に明確にしておきましょう。
（3）産業医クラウドの利用
コミュニケーション能力があり、スキルが確かな産業医は、質の高い産業医といえます。しかし、独自で質の高い産業医を探すのは至難の業です。質の高い産業医を効率的に探すなら、産業医紹介サービスを利用するのがよいでしょう。
特に、産業医紹介サービスの「産業医クラウド」では、通過率が20％という厳しい面接を実施しているため、より質の高い産業医を効率よく選任・設置することが可能です。また、1,800件もの企業への導入実績を持っており、北海道から沖縄まで、日本全国に対応しています。
産業医クラウドについて
産業医クラウドでは、産業医のコミュニケーション能力を選考時に確認し、産業医の人格やスキルチェックも適切に行われています。そのため、労働法に基づいた基本業務の習熟度や、応用業務の理解度と実行力、人事との積極的な協調姿勢を見極めることが可能です。
さらに、定期的な研修により、産業医のスキルアップも行われています。
産業医クラウドでは、質の高い産業医たちを厳選しています。健康相談しやすい産業医を選任される際には、産業医クラウドをご活用してみてはいかがでしょうか。
いかがでしたか。今回は産業医活用に関する課題と選定のポイントについてご紹介しました。効果を実感できる産業医活用を模索し、従業員が活き活きと働ける環境整備を目指してみてはいかがでしょうか。
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