健康経営の講師は誰に依頼すべき?産業医?健康経営アドバイザー?|産業医のプロ集団|休職者・メンタルマネジメント対応のAvenir産業医

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健康経営の講師は誰に依頼すべき?産業医?健康経営アドバイザー?

2020.01.10産業医

健康経営に取り組む企業は多いですが、取り組むことに躊躇している方も多いでしょう。

実際実践してみないと分からないことも多く、言葉で説明されても今一つピンとせず、いざ取り組もうとしても雲をつかむような話に聞こえてしまうかもしれません。

企業が健康経営に取り組むためには、健康経営の中身について分かりやすく説明してもらうことが大切ですが、そのためにも健康経営についてプロに講師をしてもらうことは有益といえるでしょう。

それでは健康経営の講師は、誰に依頼をすることが良いのでしょうか。

今回は、健康経営の講師を依頼できる相手について触れてみたいと思いますので、参考にしてみてはいかがでしょうか。

 

従業員の休職防止にAvenir産業医

健康経営のメリットとは?

健康経営に取り組むことは様々なメリットが見込まれるため、推進されておりますが、これから健康経営のメリットを挙げていきたいと思います。

 

生産性の向上

健康経営は、従業員が健康であればそれだけ作業効率がアップし、結果的に経営面に良い影響を出すといった概念から取り組んでいきます。

健康であればそれだけ業務回転率が上がり新しいアイデアも誕生し、従業員の離職率も下がり、企業内の人間関係も良くなると考えられております。

そういった概念から考えていくと、従業員が健康であることで生産性の向上に繋がっていくことが考えられます。

同時に将来的な利益を見据えて考えると、生産性の向上は大きな利益アップが見込まれます。

生産性を向上させるためにも健康経営に取り組み、従業員の健康維持や健康回復をしていくことは効率的な生産性向上に繋がっていくでしょう。

 

従業員の不調へのフォロー

不調状態で勤務をすることは様々なデメリットが発生し、結果としてプレゼンティーズムの低下に繋がってしまうでしょう。

不調に対しては休息を取ることも大切ですが、早期対策や対応、周囲のフォローも大切になってきます。

健康経営は従業員の不調防止や改善を目的として取り組むため、不調の早期発見や早期対応ができ、不調の従業員に対してフォロー体制を取ることも可能となるでしょう。

実際健康経営に取り組むことで体調不良や不調に対する理解を得ることもでき、だからこそ不調に対するフォロー体制を整えることもできるのではないでしょうか。

 

会社の信用・イメージアップ

健康経営に取り組むことは会社のイメージアップとなり、健康経営に取り組んでいることで他社からの信用も大きくなります。

会社としての信用を得られることで銀行からの融資も受けやすくなり、他社との取り引きも以前よりスムーズにできるようになるかもしれません。

社外のみならず社内でも、健康経営に取り組むことで従業員からの信用を得る事ができ、結果として離職率の低下に繋がるのではないでしょうか。

更に健康経営に持続的に取り組むことで新たな取り組みをすることもでき、企業の更なる信用やイメージアップにも繋がっていくでしょう。

 

大きなメリットのある健康経営が難しい理由

健康経営は大きなメリットがありますが、実際実践することが困難なケースもあるでしょう。

一見シンプルに思える健康経営ですが、どうして難しいことがあるのでしょうか。

 

目の前の利益を優先してしまう

健康経営は長期的な視点から取り組むことが大切ですが、どうしても目の前の利益が気になり、優先してしまうケースもあるでしょう。

健康経営は短期的に取り組むと結果が見えにくく、例え参加率が高くても目標数値を達成できても、それが企業の利益にすぐに繋がると問われればそうでもありません。

そのため目の前の利益を優先するあまり、健康経営に投資する資金を渋り、実際取り組むことを憂慮するケースもあるのではないでしょうか。

健康経営はすぐに会社の利益として還元されないため、短期的に考えると効果が薄いものに思いがちです。

けれども長期的な観点から考えると健康経営は非常に有効な手段となるため、目の前の利益に捉われず考えていくことが大切になってきます。

 

社内全体からの理解が得られない

健康経営に取り組むためには、経営者が健康経営に対して理解をし、積極的に取り組むことや、社内に健康経営担当者や担当チームを設置することが大切になってきます。

そのためにも、社内全体から理解を得る事が大切になってきますが、いざ取り組むことを考えると、担当になりたくない従業員や参加に積極的でない経営者や従業員も出てくるかもしれません。

また、日常業務以外の仕事をこれ以上したくないと考える経営者や従業員は、健康経営に対して消極的になりがちかもしれません。

 

けれども健康経営に対する理解を得ていくことで、取り組みに対して積極的な姿勢を取るようになるかもしれません。

そのためにも、健康経営について分かりやすく伝えていき、少しずつでも理解を得ることが大切になってきます。

 

社内にプロがいない

健康経営に取り組むにも、社内に健康経営担当者を設置するにも、社内にプロがいなければスムーズにいきません。

社内にプロがいないという理由で、健康経営の取り組みを躊躇している企業様も存在するかもしれません。

そのためにも、外部のプロに健康経営の講師の依頼をすることが望ましいでしょう。

 

健康経営の講師を依頼できる相手

それでは健康経営の講師は、どういった方に依頼をすることができるのでしょうか。

 

産業医

産業医は50人以上の従業員を抱える企業で選任する義務があるため、産業医が設置されている会社も多いでしょう。

産業医に対し日常的な産業医業務以外にも、健康経営の講師を依頼することが可能です。

なぜなら産業医は、普段から従業員の健康管理に携わり、従業員の健康維持や回復に向けて適切な助言や指導をしているからです。

 

専門知識を有し、健康管理をより担っている産業医だからこそ、健康経営の講師という業務も期待できるのではないでしょうか。

産業医業務の中に衛生講和の実施がありますが、衛生講和の場で健康経営をテーマとした講和を実施することも可能です。

衛生講和は研修や衛生委員会などの場で分かりやすく実施されるため、健康経営の理解を得るためにも産業医による講和は説得力があるのではないでしょうか。

 

健康経営アドバイザー

健康経営の需要に伴い、2016年に経済産業省からの委託を受け、健康経営アドバイザーと呼ばれる資格が誕生しました。

健康経営アドバイザーは、健康経営の必要性を伝え、実施のきっかけを作るための人材となり、特定の研修プログラムを受講し、効果測定で一定基準に達した人が認定されます。

健康経営アドバイザーは健康経営の必要性を伝え、実施へのきっかけを作るため、健康経営の講師を依頼することで従業員に健康経営の中身や必要性が伝わるのではないでしょうか。

東京商工会議所では、健康経営専門家派遣制度が設けられているため、健康経営アドバイザーを5回まで無料で利用することが可能ですので、活用してみてはいかがでしょうか。

(東京商工会議所: https://www.tokyo-cci.or.jp/kenkokeiei-club/06/ )

 

コンサルティング企業

健康経営について1から助言を必要とする場合は、健康経営コンサルティング企業を利用することを検討してみてはいかがでしょうか。

健康経営コンサルティング企業は、健康経営に取り組むに当たり聞き取り調査を通じて状況把握をした上で、取り組む課題の可視化をしていきます。

そこから健康経営を促すソリューションの提案をしていくため、自社の健康経営に徹底的に取り組む際に有効活用することができるでしょう。

健康経営に長期的に持続的に取り組むためにも、コンサルティング企業を利用してみることを検討してみてはいかがでしょうか。

 

健康経営の講師以外に産業医ができること

 

健康経営の講師として頼りになる産業医ですが、それ以外に産業医ができることには、どのようなことがあるのでしょか。

 

産業医の役割とは?

産業医の役割は、会社で働く従業員たちの健康管理をすることにあり、従業員たちの健康維持や回復に努めていきます。

そのためにも長時間労働者や高ストレス者、休職者や復職希望者、健康指導が必要な従業員や

 

その他面談希望者と面談を実施しながら、一人ひとりに対し適切な指導や助言をしていきます。

面談をした上で必要情報を会社の人間に伝えながら、現状改善に向け適切な指示をすることで問題を1つずつ改善し、問題改善に努めていきます。

更に定期的に職場巡視を実施していき、問題点が発見された場合は速やかに指摘し、改善に向けた適切な助言や指導をしていきます。

 

従業員の健康診断結果のチェックをしながら、有所見者に対し必要に応じ、就労制限や休職の支持を出します。

年に1度の実施が義務付けられているストレスチェックも、産業医は全面的に関与する必要があり、高ストレス者に対し面談の場を設け、適切な指導や助言をしていきます。

衛生委員会に参加し積極的に意見を出していくことが求められますが、衛生委員会参加は必須ではありません。

それでも参加した方が当然印象は良いため、産業医の参加率も年々高まっている傾向にあります。

会社からニーズがあれば衛生講和を実施することも産業医の役割となり、産業医は会社の求めるテーマの衛生講和を分かりやすく、衛生委員会や社員研修などの場で実施していきます。

 

1.産業医ができないこと

産業医は従業員の健康管理に全面的に携わっていきますが、投薬や検査、採血などの医療行為は、医師免許を有しているものの、産業医として業務している場合は実施できません。

そのため、面談を通じ医療行為が日毅人判断した従業員は、必要に応じ医療機関の受診を勧められます。

 

2.産業医選任義務や探し方

産業医は、従業員数50人を超えた日から14日以内に選任・設置の必要が発生するため、迅速に対応する必要があります。

そろそろ産業医設置要件を満たしそうな企業様はもちろんですが、産業医が必要な企業様は産業医設置のご検討をされてみてはいかがでしょうか。

 

現在設置されている産業医以外にも新たに産業医設置をご検討の企業様も、産業医交代をご検討中の企業様も、健康経営実施に伴い産業医の見直しをしてみてはいかがでしょうか。

産業医の探し方は様々となり、健康診断実施機関や地域の医師会に依頼をする方法や、産業医紹介会社や産業医事務所に依頼をする探し方などがあります。

従業員数50人未満の小規模事業所の場合ですと、地域産業保健センターで産業医を探すことができますので、この機会に産業医を探してみても良いかもしれません。

 

産業医の業務は健康経営とリンクする部分が多々あり、健康経営に取り組むに当たり産業医は大いに活用できる存在といえるでしょう。

普段より健康指導をしている自社の産業医だからこそ、健康経営の講師も依頼できるのではないでしょうか。

 

健康経営のために産業医を探すなら「Avenir産業医

健康経営のために産業医をお探しの企業様、Avenir産業医という産業医紹介サービス会社はご存じでしょうか。

Avenir産業医はメディア出演や掲載実績がありますので、もしかしたら名前を聞いたことのある方もいらっしゃるかもしれませんね。

 

Avenir産業医は、産業医紹介サービスの中でも「未来型産業医を紹介しているのが特徴的で、休職を予防することで従業員の職場定着率や業務回転率アップを見込んでいきます。

質の良い産業医を設置することも、産業医による面談や講和実施、健康指導なども、健康経営の取り組みの一環といえるでしょう。

健康経営に初めて取り組む企業様も、健康経営に持続的に取り組むことをご希望の企業様も、Avenirで産業医を探してみてはいかがでしょうか。

 

企業と産業医が二人三脚となり、従業員の健康管理や健康経営に取り組むことができるよう、Avenirには代表自らが厳選した産業医たちが在籍しております。

厳選された産業医の中から、自社のカラーによりマッチングした産業医を選任することができ、選任後はスタッフによるフォローやサポートを受けることができます。

日本全国1,000事業所に対応した実績がありますので、地方に事業所をお構えの場合も諦める前にまずはご相談いただければと思います。

 

従業員の休職防止にAvenir産業医

 

まとめ

健康経営の講師を依頼できる相手は様々となりますが、より適切な講和を分かりやすく実施できる人間に依頼をすることがベストな選択となるでしょう。

健康経営の講師をするにも、普段から従業員の健康管理をするためにも、優秀な産業医を自社に設置することが大きな課題となってきます。

新たに産業医設置をご検討中の企業様、よろしければ一度Avenir産業医にお問い合わせしてみてはいかがでしょうか。

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