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産業医面談によるメンタルヘルスチェックの内容・効果を解説

2021.11.18未分類


メンタルヘルスケアは早期対策が重要といわれているので、早期発見が大切になってきます。

メンタルヘルス問題を抱えた従業員には優しく丁寧に対応することが大切ですが、よりベストな対応ができるのはどういった立場の人間になるのでしょうか。

信頼できる家族や友人がいれば良いですが、「専門家の意見を聞きたい」「身近に相談できる人がいない」場合は、企業の産業医に相談することがベストといえるでしょう。

産業医は従業員の健康管理を担うという役割から、メンタルヘルスチェックから適切な処置をすることが大切ですが、まずは従業員の精神状態に気が付く必要があります。

同時に労働環境について把握しながら対応するため、産業医のメンタルヘルスチェックや対応は、従業員の生活改善において期待できるといえるでしょう。

今回は、産業医によるメンタルヘルスケアやその効果等について触れてみましょう。

 

社員のメンタルケア、休職予防なら産業医クラウド

 

産業医によるメンタルヘルスケア内容

産業医によるメンタルヘルスケアの内容は何か問われても、普段あまり産業医と関わる機会がない方にとっては、いまいちピンと来ないかもしれません。

産業医によるメンタルヘルスケアとは、大まかにいうとどういった内容になるのでしょうか。

 

従業員や休職者との面談

産業医の大きな役割の1つが、従業員や休職者との面談になります。

産業医と面談をするパターンは、ざっくりいうと以下の2パターンになります。

 

産業医が面談を必要と見なした場合

 

1ヶ月の労働時間が80時間以上に達した場合は長時間労働と見なされ、産業医と面談することが義務付けられています。

健康診断で所見が認められた従業員や診断結果に気になるポイントが見られる従業員、ストレスチェックで高ストレスという結果になった従業員も面談の必要があります。

 

・従業員自らが産業医との面談を希望した場合

 

産業医から面談の申し出が無い場合も、従業員が自ら産業医と面談をすることを希望すれば、産業医と面談をすることができます。

 

ストレスチェックアンケートの実施

契約期間が1年以上で尚且つ1週間の労働時間が4分の3以外の日数になる従業員は、社内で行われるストレスチェックアンケートをする必要があります。

ストレスチェックは2015年12月から実施が義務付けられ、従業員人数が50人以上の企業で年に1回実施することになっています。

 

ストレスチェックアンケートは、調査票を使った方法でするため、簡単な質問に答えていく形式になるので、難しく考えずに実施することができます。

ストレスチェックアンケート結果から高ストレスと判断された従業員は、産業医と面談をすることが必要になります。

健康情報の発信

産業医は従業達の健康維持や改善のために、様々な健康情報を発信する必要があります。

 

・従業員との面談

 

面談を通じて産業医は従業員に対し、健康指導や栄養指導をしていきます。

従業員1人1人、生活習慣や労働状況、趣味嗜好が異なるため、産業医は1人1人に合わせて適切なアドバイスや助言をしていきます。

 

・衛生講話

 

衛生講話は社内で開催される講演会や衛生委員会で開催されますが、産業医は企業のニーズに応えたテーマで講話をしていきます。

衛生講話のテーマとして健康情報を扱う場合があれば、産業医はより適切な内容の健康情報を発信するために、従業員に分かりやすい内容の講話を実施します。

 

・社内会報

 

社内会報や社内の回覧板等、従業員が目を通す紙面の中に、産業医のコラムを掲載する場合もあるため、紙面を通じて健康情報を発信する場合もあるでしょう。

 

上記以外にも企業によって、産業医の健康情報の発信方法は色々工夫されているかもしれませんが、1人でも多くの従業員に健康情報が伝わることが大切といえるでしょう。

 

産業医によるメンタルヘルスケアの効果

今の世の中はストレス社会と揶揄されていて、メンタルヘルス問題を抱える従業員も少なくありません。

メンタルヘルス問題は深刻で、誰もがなり得るものなので、溜め込まないことや我慢しすぎないこと、無理をしすぎないことが大切とされています。

そういったことを頭では分かっていても、実際に実現することはなかなか困難でもあるでしょう。

そこで頼りになるのが産業の存在ですが、産業医によるメンタルヘルスケアはどのような効果が期待できるのでしょうか。

 

休職・退職率の低下

ストレスを溜めこみ過ぎた従業員が、ある日突然休職や退職をしてしまうケースは珍しくありません。

仕事を今いる人数で効率良く回していればその分、1人が辞めれば他の従業員にしわ寄せが来ることは容易に想像がつくでしょう。

 

ましてや人員不足の事業所で、更なる人員不足に陥れば、更なる労働環境の悪化に繋がってしまいます。

産業医は従業員達の休職や退職を防ぐという意味でも、重要な役割を持つので、従業員は産業医と面談をすることが大切になってきます。

 

産業医と面談をしながら従業員は気持ちが楽になるかもしれませんし、産業医は必要な情報を事業所側に伝えるため、状況改善に繋がるかもしれません。

そうすることで、従業員の休職・離職率の低下に繋がることも期待できます。

 

従業員のストレス指数低下

ストレスは目に見えないからこそ恐ろしいもので、放置しておくとメンタルヘルス問題はもちろん、様々な健康被害を及ぼしてしまうこともあります。

 

ストレスやメンタルヘルス問題は誰かに相談することで効果が期待できますが、相談する相手を間違えると逆効果という結果になりかねません。

 

産業医は職場巡視を通じて社内の様子を把握していて、健康診断結果も把握していて、何よりこれまでの経験や知識から、的確なアドバイスが期待できるでしょう。

産業医という専門的な視点から、周囲の人に話してももらえなかったアドバイスや助言が期待できるため、産業医に悩みを話すことで状況が変化するかもしれません。

 

産業医に相談する事でストレス指数が低下し、ストレス指数が低下すると生きる意欲がより沸くため、仕事やプライベートも色々な意味でやる気が沸くかもしれません。

 

改正労働安全衛生法に基づくメンタルヘルスケア

改正労働安全衛生法に基づくメンタルヘルスケアとは、どういったものになるのか見ていきましょう。

 

改正労働安全衛生法とは


労働安全衛生法とは、従業員の安全と健康を確保すると同時に、快適な職場環境を形成する目的を持つ法律です。

労働環境や時代背景に合わせて労働安全衛生法は少しずつ改正がなされていますが、改正された労働安全衛生法のことを改正された労働安全衛生法と表現します。

 

【改正労働安全衛生法のポイント】

 

ここで、改正労働安全衛生法のポイントを見ていきましょう。

 

・労働時間の把握

 

タイムカードやパソコンのログインからログアウトまでの時間の記録等を通じ、従業員達の労働時間を把握する必要があります。

労働時間状況の記録は3年間保存することも義務付けられています。

この時に1ヶ月当たりの労働時間が80時間を超えた場合は、産業医と面談することが義務付けられます。

 

・面談指導

 

長時間労働者は産業医と面談をする必要がありますが、高ストレスと判断された従業員や疲労の備蓄が認められる従業員も面談をする必要があります。

それ以外にも健康診断結果の内容で、産業医が自ら面談を申し出する場合もあれば、従業員が自ら面談を申し出るパターンもあります。

それ以外でも従業員が産業医に相談したいことがあり面談を希望すれば、産業医と面談をすることができます。

 

産業医と産業保健機能の強化

 

改正労働安全衛生法により、長時間労働やメンタルヘルスによる健康被害を見逃さないため、産業医による面談や健康相談等が確実に実施されるようになりました。

産業保健機能を強化しながら、産業医が専門的立場から従業員の健康保持や回復のため、より効果的な活動ができる環境を設備するために産業医の在り方も見直されました。

 

・法令等の周知方法

産業医を設置している企業は、産業医業務の具体的な内容や産業医に対する健康相談の申し出方法、産業医による心身状態情報の取り扱い方法を従業員に周知する必要があります。

産業医の業務内容は、作業所の見やすい場所に掲示や備え付けをし、健康相談の申し出方法については書面を従業員に交付をします。

産業医による心身状態に関する情報の取り扱い方法については、磁気テープや磁気ディスク等に記録をし、各作業場所で常時確認できる機器を設置します。

 

・心身状況情報の取り扱い

 

健康診断結果やストレスチェックアンケートの結果、面談指導の内容は従業員の個人情報になります。

従業員の新死因状況に関する情報を収集するに当たり、健康確保に必要な範囲内で情報収集をして保管、使用して必要な処置をする必要があります。

 

ストレスチェック制度が義務化


先ほども述べましたが、2015年12月よりストレスチェック制度が義務化されました。

ストレスチェック制度は年に1回、従業員のストレス状況を把握するために実施され、本人に結果を通知して自らのストレス状況について気付きを促します。

 

高いストレスを抱えていると判断された従業員は産業医と面談をする必要があり、そうすることでストレスの軽減に繋げていくことを目的としています。

個人のメンタルヘルス不調によるリスクを軽減させながら、ストレスチェック結果を分析して職場環境の改善に繋げていきます。

トータル的に見て、ストレスチェックをすることで従業員達のメンタルヘルス不調や病気の発症を防ぐことが可能になるので、とても大切な制度になっています。

 

産業医はメンタルヘルスケアに欠かせない


産業医は従業員のメンタルヘルスケアに欠かせない存在で、職場環境や従業員達のことを把握している産業医こそが、メンタルヘルスケアにおいてのキーパーソンになるでしょう。

 

産業医の役割】

 

産業医はどれだけ職場環境や従業員のことを把握しているのか、産業医の役割と併せて触れてみましょう。

 

・職場巡視

 

産業医は月に1~3回の頻度で職場巡視をしていますが、だからこそ職場環境を把握しているといえます。

 

・面談

 

産業医は面談が必要な従業員と面談を通じ、様々な助言やアドバイスをしていきますが、健康相談や健康指導、衛生指導という名目で面談をすることもあります。

この面談こそが、従業員のメンタルヘルスケアをするに当たって重要な任務になります。

 

・健康診断結果チェック

 

従業員の健康状態を把握するために産業医は健康診断結果をチェックし、所見が認められた従業員や気になる点がある従業員と面談をします。

所見が認められた従業員に対しては必要に応じて意見書を作成します。

 

・ストレスチェック

 

産業医は年に1度実施されるストレスチェックを実施しますが、ストレスチェックの計画から実施、事後措置まで携わる必要があります。

高ストレスという結果になった従業員とは面談をしながら適切な対応をしていきます。

 

・衛生委員会への出席

 

衛生委員会への出席も産業医の大切な役割になり、出席できなかった場合は、後日議事録に目を通す必要があります。

 

・衛生講話

会社側が産業医に衛生講話を希望した場合、産業医は会社側が希望するテーマで講話をします。

メンタルヘルス問題が重要視されている現代だからこそ、メンタルヘルスやケアに対する講話をすることもあるでしょう。

 

産業医の存在はメンタルヘルスケアに欠かせませんが、より良いメンタルヘルスケアが期待できる産業医とは、どういった人材なのでしょうか。

そもそも産業医はどうやって探せば良いのでしょうか。

産業医を探すに当たってくくりはないので、産業医の探し方は自由ですが、産業医を選任するのならより良いメンタルヘルスケアができる産業医が良いですよね。

確かな実力を有する産業医を効率よく探したい場合は、産業医紹介サービスを使って探すことをお薦めします。

 

産業医紹介サービスとは】

 

産業医紹介サービスとは、忙しい企業様に代わって産業医探しの代行をするサービス会社です。

より希望にマッチングした産業医を探すことができる確率がぐんと高まり、産業医設置に伴い必要な書類作成を代行してくれることがメリットでもあります。

産業医紹介サービスもそれぞれで、全国に対応している会社もあれば、そうでない会社もあります。

実力のある産業医を選任したい場合は、本当に実力がある産業医達が在籍している紹介サービスに依頼することが大切といえるでしょう。

 

産業医クラウドで実力ある人材選び


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Avenirの産業医達は実力がある人材が揃っているからこそ、安心して選任することができるでしょう。

スタッフがそれぞれの企業様から詳しいお話を促いながら、ご希望によりマッチングした産業医を選任します。

もし何か問題が発生した場合は、無償で産業医の交代に対応しているのでご安心ください。

 

Avenie産業医は都心のみならず全国に対応しているので、まずは一度ご相談ください。

 

まとめ

 

産業医のメンタルヘルスチェックやメンタルヘルスケアは、従業員達や会社にとって、大切なものになります。

メンタルヘルスは目に見えないからこそ早期的に気が付くことが重要で、寄り添った対応をすることが大切になります。

より理想的なメンタルヘルスケアができる産業医を設置する場合は、本当の意味で実力がある優秀な産業医を選任する必要があります。

メンタルヘルスケアができる産業医をお探しの企業様は、産業医クラウド産業医を探してみてはいかがでしょうか。

大切な従業員達の健康のためにも、優秀な産業医を設置しましょう。

 

社員のメンタルケア、休職予防なら産業医クラウド

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監修

栗原 雅直医師
くりはら まさなお

東京生まれ。東京大学医学部医学科卒業、東大病院精神神経科に入局。1960年東大大学院生物系研究科博士課程修了。医学博士。2年間のパリ大学留学後、東大病院医局長、1966年虎の門病院勤務。初代精神科部長。川端康成の主治医を務めた。1990年大蔵省診療所長。財務省診療所カウンセラー